結婚費用って実際はいくらかかるの？結婚費用の3つの内訳から結婚費用を浮かせるお得情報をお届け！

結婚費用っていくらかかるの？結婚費用内訳３選

そろそろ恋人と結婚して家族になりたいな。という気持ちが高まってきたり、結婚へ向けての話しがお互いに出たりするようになったけど、結婚費用ってどのくらい必要なのかがピンとこない。といった方も多いはず。実際に結婚費用がいくらくらいかかるのか気になりますよね。結婚費用の内訳は主に「婚約について」「結婚式について」「新婚旅行について」です。この三つを合わせて平均でおよそ356万円かかると言われています。

では、どの項目にどのくらいかかるのか詳しくみていきましょう。

①婚約にかかる平均費用

まず、婚約にかかる平均費用についてです。婚約費用は平均して6万円〜18万円と言われています。この金額の差には結納式を正確に行うか、両家顔合わせの食事会だけにするかによって変わってくるといった理由があります。

結納式を行う場合は平均して18万円ほどかかりますが、両家顔合わせの食事会だけの場合はおよそ6万円ほどで済むこともあります。

この結納式をきちんとした形で行うか、両家顔合わせの食事会だけで済ませるかについてはお互いの両親の意見をしっかりと聞いておくことも重要です。

ここでもし意見が食い違ってしまったり、思っていたものと違う結果になってしまうと親子関係や両家の関係にヒビが入ってしまう可能性があるので婚約についてはしっかりと両家の家族全体で話し合いましょう。

また、婚約指輪についての平均金額は30〜35万円台のものが多いようです。結婚を考えるなら結婚指輪だけでなく婚約指輪についてかかる費用の相場も決めておく必要があるかもしれません。

②結婚式にかかる平均費用

次に結婚式にかかる費用についてです。結婚式は挙式と披露宴を含んだ費用となります。

その総額の平均はおよそ292万円と言われています。

この292万円のなかに含まれている詳細として主にあげられるのが「ドレスや衣装のレンタル代」「挙式費用」「食事代」「会場の装飾代」「演出費用」があります。

もし写真や動画を式場関係者のプロの方にお願いすることになればさらに追加費用が必要になったりします。

それだけでなく、お色直しを何回するかや、出席者の人数をどのくらいにするか、挙式をどのようなスタイルで行うかによっても金額が変わってきます。

式場のプランによって金額が前後することがあるので、式場選びも慎重に行いましょう。

何を優先して結婚式を挙げたいかを明確にすることによって式場選びもスムーズに行うことができます。

結婚式を挙げるときには、プランや計画をしっかり立てて、結婚式が決まるまでにふたりで貯蓄をしましょう。

③新婚旅行にかかる平均費用

最後に結婚費用でかかるのがハネムーン、つまり新婚旅行についてです。

新婚旅行にかかる費用の相場は現在29万円と言われています。

国内旅行にするか海外旅行にするかによってだけでなく、個人旅行にするかパッケージやツアーのものにするかによっても変わってきます。

それだけでなく旅行の時に滞在する日数やホテル代によっても新婚旅行の費用は変わってくるので結婚したら新婚旅行に行きたい！と思っている方はどこに行きたいか、まず二人で話し合ってみる必要もあります。

予算内で行くことができる旅先を選ぶ必要があります。それだけでなく新婚旅行なので親や親戚、会社などにもお土産が必要になってきます。このお土産代の平均は約4万円ほどとなっています。

世情から国内旅行で楽しむカップルも多くなっていることから新婚旅行にかける費用は年々少なめになっているようです。

せっかくならこの機会に新婚旅行の思い出も二人でつくりたいですよね。

 

どうやって貯金する？結婚費用に必要な貯金額とは

貯金って難しいですよね。結婚費用に必要な貯金額って実際、どのくらいか知っていますか？

結婚費用のための貯金を考えた時、どのくらいを目安にしたらいいか気になりますよね。それだけでなく、結婚式をあげる際にはブライダルローンなどもありますが、今後の生活などを見据えて考えるならしっかり貯金をして自分たちの貯蓄の範囲内で結婚式をあげた方が安心ですよね。

それではここからは結婚費用の貯金に必要な金額やどうやって貯めたらいいかについてご紹介したいと思います。

結婚費用を貯めるコツは？

結婚費用を貯金する時はパートナーと話し合ってお互いの負担額をまず決めてみましょう。二人の収入差も考えて収入の多い方が少し多めに負担したり、どのようなプランで結婚資金の貯金を始めるかよく話し合う必要があります。

次にみておきたいのが現在の貯金額と結婚資金として必要な貯金額の差についてです。

ここをしっかり押さえておくことで結婚費用に向けての貯金についてモチベーションもあがりますし、効率よく結婚費用に関しての貯金のプランを考えることができます。

貯金をする時に重要となってくるのが「先取り貯金をする」こと。生活費から残ったお金を貯金するのではなく先に積み立てておいたり、これだけは手をつけないといった口座を用意しておくとよりスムーズに貯金することができます。

カップル共有ができる口座を開設することもおすすめです。

ふたりで口座を共有することによってより頑張って貯金をすることができたり、結婚資金について一人で抱え込まなくて済むようにもなるので結婚資金を貯める際はパートナーとどのようにしたいかしっかり話し合いましょう。

結婚費用で必要な二人の合計貯金額って？

結婚費用に必要な具体的な二人の合計貯金額は最低でも200万円は貯めておきましょう。

先ほど冒頭で結婚費用にかかる平均額は356万円とお伝えしましたが、結婚する際に結納をどのようにするかや、新婚旅行をどこにするかなどで削ることができたりします。例えば結婚式をあげるなら全額を二人で負担することなくご祝儀でまかなえる部分もたくさんあります。不安がらずパートナーと話し合ってしっかりとプランを立てていくといいかもしれません。

二人で結婚費用を貯める際に必要になってくる200万円は一つのボーダーラインでもあります。自分たちのできる範囲内で目標を立てて貯金していく必要があります。

これを機に目標額に向けて積み立てて貯金することを習慣づけたりするといいかもしれません。

また、200万円の内訳は二人でしっかりどちらがどのくらい負担できるか、話し合っておく必要もあります。結婚が決まったら金銭面での話し合いもできるようになっておきましょう。

親からの援助は可能？

結婚する際に親から援助を受けたカップルは８割近くも存在します。結婚式の際に親から援助を受けたというカップルがほとんどです。

しかし、親の経済状況や考え方によって援助を受けられるかどうかについては変わってくるので、結婚が決まったらまず親にどのようなプランで結婚式をあげたいか、結婚費用についてどのように考えているか話してみることも重要です。

結婚は二人のことのように思うかもしれませんが両家が繋がって家族になるという人生でも重要なイベントでもあります。

二人だけで考えるのではなくお互いの両親の気持ちや考え方も聞いてしっかり話し合っておきましょう。

そうすることによってよりスムーズに結婚に関しての話が進むようになるでしょう。

結婚費用を浮かせるお得情報３選

結婚費用ってこんなに高かったんだ…。と悩んでしまった方やショックを受けた方はいませんか？たしかに両家顔合わせや結納を行ったり、結婚式を挙げたりすると思った以上に費用がかかってしまうことがあります。

しかし、結婚費用は上手く行政などの支援を使うことによって浮かせることができます。意外と知らない結婚する際に申請すると貰えるお金がたくさんあるので、ここからは具体的にどのような支援策があるかについてみていきたいと思います。

①国からの助成金をチェック

結婚する際に国から助成金が貰えることがあります。まず、結婚新生活支援補助金というものがあります。この結婚新生活支援補助金は内閣府の生活支援事業の補助金なので対象地域が限られていることが難点ですが、新婚住居への引っ越しの代金や家賃の一部を補助してもらうことができ、申請することによって支給されるといった制度があります。

この制度にはいくつか条件があり、

・対象地域となる全国281自治体に住んでいることと

・婚姻日の年齢が夫婦とも39歳以下であること

・世帯年収が約540万円未満であること

が条件になってきます。

この助成金は最大で60万円支給されます。これから婚姻届を出そうと思っている方はぜひ自分たちがこの条件に当てはまっているかどうかチェックしてみてください。

該当する場合は手続きをすることによって国からの援助を結婚の際に受けることができます。

また、自治体から「結婚お祝い金」が支給される地域もあるので自分たちが暮らしている自治体で結婚お祝い金が支給されているかどうかや、結婚する際にどんな制度があるかどうかを調べてみることもポイントになってきます。

 

②会社の福利厚生をチェック

会社の福利厚生として結婚お祝い金を導入している企業は全体の約97.9%にもなります。

結婚お祝い金はほとんどの企業が導入している制度でもあるので入籍する際に自分が勤めている会社の福利厚生で結婚お祝い金が貰えるかどうかについても事前に調べておくといいかもしれません。

支給額は企業によって申請方法や基準が異なり、勤続年数によって変わる場合と一律で支給される場合があります。

相場としては３〜５万円といった企業が多いようです。

自治体からの補助金より申請が難しくなかったりするので結婚が決まったら会社の規約や助成制度について再度調べてみるといいかもしれません。

③失業手当をチェック

結婚を機に会社を退職しても、再就職の意思がある場合は失業手当をもらうことができます。

結婚が理由で引っ越しをするため、退職した場合などは「特定理由退職者」に該当する可能性があります。この優遇制度を利用できる可能性のある方は、給付までの3ヶ月の待期期間がなくなるので、すぐに失業手当を受給することができます。

また、妊娠が理由で退職する場合には受給期間の延長も可能になってきます。

受給期間とは、失業手当の受給ができる期間のことです。この期間をすぎてしまうと失業手当が受給されなくなってしまうので気をつけましょう。

妊娠が理由で退職の場合は受給期間を延長することによって育児が落ち着き、再就職を目指す時に失業手当が貰えるため就職活動がしやすくなるといったメリットもあります。

結婚が決まって寿退社を考えている方は、失業手当についてもチェックしておくと安心です。

 

結婚費用の分担はどうするべき？

結婚費用についての分担ってもう決めましたか？結婚費用の分担ってどこをどちらが負担するか難しいところでもありますよね。結婚費用の分担で悩んでる方も多いはず。二人で話し合って決めることも重要ですが、両家の親に相談しながら決めることも大切です。特に結婚式に関しては式場のアイテム選びや衣装についても関わってくるので早めに相談してみてください。

それではここから結婚費用の分担方法として主にどんな方法があるかについてご紹介したいと思います。

折半する

結婚費用を出し合う中で一番多い方法は「折半する」です。

この結婚費用を折半することは約４割ほどのカップルが選択していて、最もポピュラーな方法でもあります。

結婚費用を折半することのメリットは計算がしやすくわかりやすいという点です。

しかし、衣装選びなどで新婦にこだわりがあっても高額にならないように気を遣うことになってしまったり、両家のゲストに差があるの時にどちらかが特に感じたり逆に損をした気分になってしまうといったデメリットもあります。

特に結婚式については食事を和食メインにするか洋食メインにするかによっても金額が変わってきます。二人で勝手に決めることなく両家の好みや意見を参考にしてみてください。

また、結婚費用を折半にする時はお互いが納得のいく状態になるまでしっかり話し合うことが大切です。

折半に決めたけど、どちらかに損得感情が出てしまい、モヤモヤが残ってしまっては意味がありません。

折半をする場合は二人の間だけでなくお互いの両家が納得のいくプランになるように心がけることが重要となってきます。

結婚式の場合はゲストの人数で負担額を決める

結婚式の費用については両家のゲストの人数で負担額を変えて決めることもおすすめです。

両家の呼びたいゲストの人数に差がある場合はゲストの人数が多い方がもちろん貰えるご祝儀の量にも差ができてきます。

ゲストを多く呼びたい方が多めに結婚式での費用を出すことによって納得のいく結果にも繋がりますし、それだけでなく結婚式の費用での負担額の計算もしやすくなります。

しかし、この方法で結婚式をあげる場合、新婦にこだわりがあって会場の装飾についてや衣装について費用が高額にかかっている場合でも新郎が呼ぶゲストの人数が多い場合は新郎の方が負担額が大きくなるのでモヤモヤしてしまう方も中にはいるようです。

ゲストの人数で結婚式の費用の負担額を決める場合はそのほかの費用についても考えたり、吟味しながら慎重に決める必要があります。

結婚式の費用については後々のいざこざや不満のタネになりやすいのでしっかり納得のいく方法で負担額を決めていくことが重要になってきます。

役割で費用を分担する

結婚費用を役割分担することもおすすめです。お互いにどうしても譲れない箇所がある場合は、その内容によってどちらが負担するか決める方法もあります。例えばドレス代は新婦が支払うようにすることによって自分の着たいドレスを心置きなく決めることができます。演出やドリンクについては新郎がプランを立てて支払うなど、結婚式では費用の役割を決めておくことでお互いの希望を通しやすくなったり、納得のいく結婚式をあげることができるようになることがメリットでもあります。

しかし、この方法を取り入れると支払いの計算が複雑になってしまうことがあることがデメリットでもあります。

結婚式を挙げる際はお互いが納得できるプランや支払い方法であることが重要になってきます。結婚式は一生に一度の思い出にもなるのでトラブルなくスムーズにプランを立てたいですよね。

新生活にかかる費用と費用削減のコツ

結婚が決まったら二人で暮らすことも念頭に入れないといけないですよね。

新生活にかかる費用って具体的にどのくらいだとおもいますか？

まだお互いに実家暮らしでピンとこない人もいるかもしれません。どのくらい貯蓄しておけば安心して新生活を始められるかについて知りたい方も多いはずです。

そこでここからは新生活にかかる費用の相場とその費用の中で削減できる内容やコツについてお伝えしたいと思います。

平均して約100万円

新生活にかかる平均額は一般的に100万円と言われています。

ふたりで暮らし始めるのにはまず住まいを決める必要があります。

それだけでなく引っ越し代金や家具家電をそろえたりしなければなりません。

部屋を借りるだけでも入居の際にクリーニング代や消臭費用といった追加の費用がかかる場合もあります。賃貸の物件を契約をする際はさまざまな初期費用は必要になってきたり入居の際に条件があったりします。

また、引っ越し代金は距離や家具の多さによって違いますが10万円〜30万円ほどかかるので結婚費用だけでなく新生活のためにも貯金をしておく必要があります。

しかし、この新生活に必要な初期費用は抑えることもできるので上手に削れる費用はできるだけ削ることがおすすめです。

たとえば引っ越しは荷物をできるだけ減らして自分たちや友人に協力をしてもらって行ったりすることによって費用を削ることが可能です。

上手に節約することによって新生活をスムーズに始めることができるのでさまざまな工夫をしてみることがおすすめです。

家具家電はリサイクルショップの利用でコスト削減！

家具や家電を選ぶ際にリサイクルショップを利用することもコスト削減になります。

全て新品で揃えるとかなりの費用がかかってしまいますが、リサイクルショップで家具を選んだりアウトレット家電やリユース家電を選ぶことで費用を抑えることができます。

特に大手家電店のリユース家電ならアフターサービスや保証が充実していたり、しっかり清掃されていたり、配送料が無料だったりします。このようにリサイクルショップを利用することで新品の家具を買うよりも大幅にコストを削減することができます。

おしゃれな部屋に住みたいという気持ちもあるかと思いますが、すこしでも新生活にかかる初期費用を押さえたい場合はリサイクルショップやアウトレットの家電や家具屋さんに頼ることも必要です。リサイクルショップならおしゃれな家具が格安で置いてあることもあるので数店舗周ってみて自分のお気に入りになるような家具を探してみるのもアリです。

 

敷金礼金についてしっかり調べて部屋選びをしよう！

敷金礼金とは賃貸物件の初期費用で、不動産屋さんによって相場が違うのでしっかり調べて部屋選びをすることも重要です。

敷金は主に借主が部屋を退去する際の原状回復費用に充てられる預け金のことで、場合によっては返金されないこともあります。

最近では敷金礼金が必要なく部屋を借りることができる物件や不動産屋さんもあるので

よく調べて物件を決めるようにしましょう。

しかし、敷金礼金が必要ない物件は大家さんがどうしても部屋を埋めたいなどの理由でとっていない場合もあるので日当たりが悪い部屋だったりすることもあります。

それだけでなく退去時に高額なハウスクリーニング費用を請求される場合もあるので入居の際には退去時や更新時の規約についてもしっかり把握しておきましょう。

 

結婚費用は意外とかかるけど結婚を諦めないで！二人で協力しあって幸せになろう！

結婚費用は結納や結婚式、新婚旅行だけでなく新生活を始める際の初期投資がかかったりと、なにかと大きな出費がたくさんあるかと思います。

しかし、その中でも削れる出費もあるので二人の貯金額に合わせてどのようなプランにするかや、妥協点も考えながら決めていきましょう。

結婚費用がなかなか貯まらない人は日頃から先取り貯金をしておくこともおすすめです。

お互いに結婚を意識し始めたら二人で話し合う時間をつくったりこの先のライフプランについても詳しく一緒に考えてみましょう。二人で協力することによってより絆が深まり幸せになれること間違いなしです！