婚活で相手に求める年収

理想と現実の差を認識するのが大切

イメージ バブル崩壊後、景気が不安定になり終身雇用が珍しくなった現代において、結婚相手の年収を条件の一つとして考える方は珍しくないでしょう。特に女性の場合は出産や育児を控えているため、男性1人の収入で家族3人以上を養っていけるかきちんと考えている方も多く、具体的な年収が条件として設定されていることも少なくありません。それに対し、希望年収について平均年収を大きく上回る金額を考えている方も一定数います。確かにお金は生活する上で非常に重要であり、無いと困るものですが、必要以上の希望年収を設定し、出会いの機会を失ってしまっては勿体無いことではないでしょうか。特に日本では大学生を卒業するまで両親からの経済的援助を基に生活する方が多いという背景から、将来的に必要になる生活費や年収について詳しく考えられる方は珍しいかもしれません。そのため、平均的な年収を大きく超える金額であれば不測の事態が発生しても経済的に困ることがないと考えて希望年収として設定しているのかもしれません。

都道府県によって差が生じる年収の現状

都道府県によって年収に差が開くのはご存知でしょうか。都道府県別に最低賃金は異なり、一般的に都心部より地方のほうが最低賃金は低い傾向にあります。言い換えると、都心部のほうが平均年収は高い傾向にあり、地方のほうが低くなりやすいということになるでしょう。では、平均年収の高い都心部のほうが経済的に豊かであるかというと、一概には言い切れません。その理由の1つに物価があります。都心部のほうが地方よりも物価や地価が高いため、生活にかかる費用が増え、手元に残るお金が少なくなってしまうことが考えられます。また、都道府県によって医療サービスの充実や子育て支援制度の拡充などの特徴がありますので、一概に収入だけでの判断は難しいかもしれません。希望年収を設定する場合、お住まいの都道府県における平均的な年収を事前に調べておくと、条件をスムーズに考えられるかもしれません。

年収はあくまでも参考程度に

一人暮らしの経験はあっても、家族を持って生活をしたことがある人でなければ結婚生活に掛かる最低限の費用はどれくらい必要かというのは分かりにくいものです。家賃や保険、車の維持費などは各家庭で金額に開きがあり、子供の人数によっても大きく変動します。公共料金や家族で使う自由なお金などは実際に経験してみないと分からないケースが多いかもしれませんが、想像以上にお金が必要と感じる人のほうが多いかもしれません。住んでいる地域によっても年収や生活費が大きく変わってくる可能性がある中で、年収をお相手選びの絶対条件としてしまうと、出会える異性の数が減ってしまうかもしれません。また、希望年収の方と巡りあえても、忙しくて一緒の時間を過ごせない場合や収入と同程度支出が多い場合などは理想の結婚生活から遠ざかってしまう可能性があります。一定レベルの収入を条件とするのは大切なことかもしれませんが、年収にこだわるのではなく、理想とする結婚生活を思い描き、そのために必要な条件について自分の中で整理しておくことが重要なのではないでしょうか。その上で、年収だけでお相手の希望条件を決めるのではなく、ライフスタイルや生活を受け入れ、理解し合えるパートナーを見つけましょう。

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